SEO業者の選び方とは【2026年】おすすめ会社や費用相場・注意点も解説。

「SEO業者へ相談したいものの、会社ごとの違いが分からない」「高額な費用を払って成果が出なかったらどうしよう」と悩んでいないでしょうか。

SEO業者によって、戦略設計、テクニカルSEO、記事制作、被リンク獲得、サイト改修、CVR改善、LLMO・AIO対策など、支援できる範囲は大きく異なります。

知名度や月額料金だけで依頼先を決めるのではなく、自社が抱える課題とSEO業者の得意領域が合っているかを確認することが重要です。

Googleも、SEO業者を利用するとサイトの視認性向上や時間の節約につながる可能性がある一方、不適切な業者を選ぶとサイトや運営者の信用が損なわれるおそれがあると案内しています。

さらに2026年6月更新の公式ガイドでは、過去事例、施策内容、成果の測定方法に加えて、AEO・GEOなど生成AI検索向けの提案がGoogle公式ガイダンスに沿っているか確認することも推奨されています。

参考：Google検索セントラル「SEO 業者の利用を検討する」

本記事では、法人のWeb担当者向けにおすすめのSEO業者15社を紹介したうえで、選び方、費用相場、悪質業者の特徴、商談で確認すべき質問まで解説します。

記事の監修者

鳥越 凌

andmedia(株)代表取締役

成果報酬思考のSEOマーケター

SEOに9年（1万時間以上）捧げたマーケター。アフィリエイトサイト・事業会社での経験を元に本質的なSEO支援を行う。オウンドメディアのSEO集客とCVR改善が得意です。

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SEO業者とは？依頼できる主な支援内容

SEO業者とは、Googleなどの検索エンジンからWebサイトへの流入を増やし、問い合わせ・資料請求・購入・商談などの事業成果につなげるために、サイトの分析や改善を支援する会社・事業者です。

SEO会社やSEOコンサルティング会社と呼ばれる場合もあり、会社によって支援内容は異なります。

SEOコンサルティング

SEOコンサルティングでは、サイトの現状を分析したうえで、事業目標に合わせたSEO戦略や優先施策を設計します。

具体的には、市場・競合分析、キーワード選定、サイト構造の改善、既存記事の評価、KPI設計、月次レポートなどが代表的です。

ただし、会社によっては改善指示書を提出するところまでが契約範囲で、WordPressの修正や記事制作などの実装は自社側で行うケースがあります。

そのため「コンサルティングに何が含まれるか」だけでなく、「提案された施策を誰が実装するか」まで確認しましょう。社内にSEO担当者やエンジニアがいない場合は、実行支援まで含む会社を選ぶと施策が止まりにくくなります。

さらに、定例会で施策の根拠や優先順位を説明してもらえるかも確認すると、社内に知識を蓄積しやすくなります。

コンテンツSEO・記事制作

コンテンツSEO・記事制作は、検索ユーザーの課題や疑問に応える記事を制作し、自然検索からの流入や問い合わせを増やす支援です。

キーワード調査、構成作成、執筆、監修、画像制作、WordPress入稿、公開後のリライトまで対応する会社もあります。比較する際は1記事あたりの文字数や価格だけでなく、検索意図の分析方法、自社ならではの一次情報を入れる仕組み、専門家監修、ファクトチェック、内部リンクやCTAまで設計してもらえるかを確認してください。

生成AIを活用する会社も増えていますが、AIで下書きを作ること自体ではなく、最終的な正確性・独自性・事業との関連性を誰が担保するかが重要です。

記事数を増やすだけでなく、既存記事の統合・削除・リライトまで含めて運用できる会社かも重要な比較軸です。

テクニカルSEO・内部対策

テクニカルSEOでは、検索エンジンがサイトをクロール・インデックスしやすい状態に整えます。

代表例は、重複URLやcanonicalの整理、robots.txt、XMLサイトマップ、内部リンク、パンくずリスト、ページ速度、JavaScript、モバイル対応、構造化データ、大規模サイトのクロール最適化などです。

コンテンツを大量に制作しても、重要ページがインデックスされていなかったり、類似ページが競合していたりすると成果が伸びにくくなります。

EC・求人・不動産・ポータルなどページ数が多いサイトでは特に重要なので、対象サイトと同じ規模・構造の支援経験がある担当者か、エンジニアと連携して実装確認まで行えるかをチェックしましょう。

診断だけで終わる場合は、自社側の実装工数も含めて総コストを比較する必要があります。

外部対策・被リンク支援

外部対策では、他サイトからの被リンクやブランドへの言及を増やし、自社サイトの信頼性や認知を高める取り組みを行います。

方法としては、独自調査・事例・無料ツールなどリンクされる価値のあるコンテンツ制作、プレスリリース、寄稿、業界媒体への掲載、パートナー企業との連携などが考えられます。

一方で、検索順位を操作する目的でリンクを売買したり、大量の不自然なリンクを作ったりする手法はGoogleのスパムポリシーに抵触する可能性があります。

「毎月○本リンクを付けます」という本数だけではなく、どのような媒体から、どんな理由でリンクを獲得するのかを具体的に説明できる業者を選ぶことが重要です。

DRなど第三者ツールの指標だけを成果とせず、関連性やブランドへの影響も含めて評価しましょう。

LLMO・AIO対策

ChatGPT、Gemini、Perplexity、GoogleのAI機能などを通じて情報を探すユーザーが増えたことで、LLMO・AIO・GEOと呼ばれる生成AI検索向けの支援も広がっています。

支援内容は、AI上でのブランド言及・引用状況の調査、質問・プロンプト設計、一次情報や事例の強化、サイト構造の整理、第三者メディアでの露出、構造化データなどさまざまです。

Googleは2026年のSEO業者向けガイドで、AEO・GEOの提案を受ける場合もGoogle公式の生成AI検索ガイドに沿っているか確認するよう案内しています。

「構造化データを入れれば必ず引用される」「AIで必ず1位に推薦される」と成果を保証する会社ではなく、SEOとの共通基盤を理解し、計測と改善を説明できる会社を選びましょう。

AI上の露出だけでなく、指名検索や問い合わせへの影響まで検証できると理想的です。

SEO業者への依頼が向いている企業

SEO担当者が社内にいない企業

SEO担当者がいない企業では、アルゴリズムやGoogle公式情報を継続的に追いながら、キーワード選定、記事制作、サイト改善、効果測定まで行うのは負担が大きくなります。

Web担当者が広告、SNS、CRM、サイト更新など複数業務を兼任している場合、SEOの優先順位が下がって更新が止まることも少なくありません。

SEO業者へ依頼すれば、現状分析やロードマップ作成を外部の専門家に任せ、社内担当者は意思決定や一次情報の提供に集中できます。

ただし、すべてを任せきりにすると事業理解の浅い施策になりやすいため、サービスの強み、顧客像、営業現場の声など自社にしか分からない情報は積極的に共有しましょう。

月1回のヒアリングや事例共有の仕組みを作ると、外注でも独自性を保ちやすくなります。

SEO施策が実行まで進まない企業

SEO会社から改善指示書をもらっても、社内のエンジニアや制作会社の優先順位が上がらず、実装されないケースがあります。

SEOは提案しただけでは成果につながらず、タイトル変更、内部リンク、テンプレート修正、記事公開などの作業を実際に行う必要があります。

過去に「毎月レポートは来るが施策が進まない」という経験がある場合は、実装支援の範囲を重視して業者を比較してください。

WordPress入稿や記事制作まで対応する会社、制作会社と直接連携してくれる会社、エンジニアを含むチームを組める会社などがあります。

商談時には「改善案が出た後、具体的に誰がどこまで実行するのか」を質問しておくとミスマッチを防ぎやすくなります。実装完了後の確認や効果測定まで含むかも重要です。

検索流入を問い合わせにつなげたい企業

検索順位やPVは伸びているのに問い合わせが増えない場合、単純なSEOだけではなく、キーワード戦略やCV導線の見直しが必要です。

たとえば情報収集系キーワードばかりで集客している、記事からサービスページへの内部リンクがない、CTAが検索意図と合っていない、フォームの入力項目が多すぎるといった原因が考えられます。

SEO業者を選ぶ際は「○位になりました」「流入が○％増えました」という実績だけでなく、CV数・有効問い合わせ・商談への貢献をどのように評価しているか確認しましょう。

BtoB企業であれば、GA4やSearch ConsoleだけでなくCRM・SFAのデータと結び付けて改善できる会社だと、事業成果を判断しやすくなります。SEOとCROを横断して提案できるかも確認するとよいでしょう。

SEOを内製化したい企業

将来的にSEOを社内で運用したい企業も、一定期間だけ専門業者を活用する方法があります。

SEO業者と一緒にキーワード選定や記事改善を進めながら、判断基準や分析方法を共有してもらえば、社内にノウハウを蓄積できます。

内製化を目的とする場合は、業者が作業を代行するだけではなく、定例会で施策の根拠を説明してくれるか、マニュアル・研修を提供しているか、担当者から質問できる環境があるかを確認しましょう。

また、すべてを内製する必要はありません。

戦略と分析は社内、記事制作は外注、テクニカルSEOは専門会社といったハイブリッド体制にすると、必要な専門性を確保しながら運用負荷を調整できます。

契約終了後にどこまで自走できる状態を目指すか、開始時にゴールを共有することも重要です。

おすすめSEO業者15選

and media株式会社

and media株式会社は、SEO・コンテンツマーケティング・LLMOを中心にBtoB企業の集客支援を行う会社です。

SEOコンサルティングに加えて、SEO記事制作、オウンドメディア運用、リライト、被リンク施策、プレスリリース、CVR改善まで相談できるため、「分析だけではなく実行まで進めたい」「検索流入を問い合わせ・商談へつなげたい」という企業と相性があります。

andLLMOでは、ChatGPT・Gemini・Claude・Perplexity・Copilot・AI Overviewsなどを対象に、AI上の推薦状況の診断、質問設計、サイト構造、外部言及、事例・実績の強化まで支援しています。

SEOとAI検索を完全に切り離さず、BtoB・高単価商材のリード獲得まで一体で相談したい企業は候補に入れやすいでしょう。自社メディア運営の知見を使った記事・比較コンテンツの支援も確認できます。

ナイル株式会社

ナイル株式会社は、長年にわたりSEOコンサルティングやコンテンツ制作を提供している会社です。

公式サービスではSEO業界での長期的な支援実績や多数の支援件数を掲げ、SEO戦略の設計、サイト分析、コンテンツ、改善施策などを支援しています。

SEO施策が伸び悩んでいる企業だけでなく、現在の外注先から同じ提案しか出ない、実装可能性が低いといった課題を持つ企業向けにもサービスを案内しています。

法人Web担当者が比較する際は、担当者の経験、サイトタイプとの相性、支援範囲、制作や実装まで含むかを確認するとよいでしょう。

知名度や支援実績だけで判断せず、自社のKPIと具体的な課題に対してどのようなロードマップを提案するかを商談で確認することが重要です。SEOの外注で失敗した経験がある企業は、過去施策の監査から相談できるかも確認しましょう。

株式会社LANY

株式会社LANYは、SEOコンサルティングを中心に、コンテンツ制作、オウンドメディア運用、CRO・CVR改善、LLMOなどを提供するデジタルマーケティング会社です。

公式情報では、記事型メディアだけでなく、求人などのデータベース型サイトやBtoBサイトの支援事例も公開しています。検索順位を上げるだけではなく、流入後のコンバージョン改善まで支援範囲を広げている点が特徴です。

LLMOコンサルティングも提供しており、AI上での引用・認識状況を把握していない企業や、SEOに加えて生成AI経由の接点も検討したい企業にも候補となります。

外注と内製を組み合わせるハイブリッド型の考え方も発信しているため、将来的に社内へノウハウを蓄積したい企業は、支援中にどこまで情報共有してもらえるか相談するとよいでしょう。

大規模サイトではテクニカル面の実績も比較材料になります。

アユダンテ株式会社

アユダンテ株式会社は、SEOコンサルティングに加えて、Google Analytics、Googleタグマネージャー、運用型広告、BI、SEOと検索広告の統合分析など、検索・データ領域を幅広く支援する会社です。

特にテクニカルSEOや大規模サイト、データ分析の知見を重視したい企業にとって比較候補になります。コンテンツ記事を大量に作ることよりも、サイト構造、クロール、インデックス、検索広告との連携など、技術的・分析的な問題を深く掘り下げたいケースで検討しやすいでしょう。

自社サイトがEC、ニュース、求人、データベース型など複雑な構造を持つ場合は、過去に同様のサイトタイプを扱った経験があるかを商談で確認することが重要です。

GA4や広告も同時に相談したい場合は、SEOだけの会社と比べて支援範囲を比較してください。技術要件の説明方法や開発会社との連携体制も確認すると安心です。

株式会社Faber Company

株式会社Faber Companyは、SEOプラットフォーム「ミエルカSEO」の開発・提供とSEOコンサルティングを行う会社です。

SEOツールによる分析だけでなく、学習コンテンツやコンサルティングを組み合わせ、企業の内製化を支援している点が特徴です。

2026年にはChatGPTやGeminiなど生成AI検索でのブランド露出を可視化・分析する「ミエルカGEO」を展開しており、SEOとAI検索をツール・コンサルティングの両面から検討できます。

社内でSEOを継続して回す体制を作りたい企業や、担当者自身がデータを見ながら改善できるようになりたい企業に向いています。

比較時には、ツール利用だけで十分なのか、個別コンサルティングまで必要なのかを整理し、自社担当者が確保できる運用時間も踏まえてプランを検討しましょう。AI検索の定点観測まで自社で回したい企業にも候補となります。

株式会社ウィルゲート

株式会社ウィルゲートは、SEO・コンテンツマーケティング領域で長年サービスを展開してきた会社です。コンテンツ制作やSEOコンサルティングを中心に、企業のWeb集客やオウンドメディア運用を支援してきた実績があります。

SEO記事を継続的に制作したい企業や、メディア全体のコンテンツ戦略を見直したい企業にとって比較候補になります。SEO業者として検討する際は、記事制作だけを依頼するのか、キーワード戦略・サイト改善・分析まで含めて依頼するのかを明確にし、契約範囲を確認しましょう。

また、記事制作を外注する場合は、専門性の高いテーマへの対応方法、取材・監修、一次情報の追加、公開後のリライトまで支援可能かを質問すると、自社が求める品質とのギャップを判断しやすくなります。

成果物のサンプルや品質チェック体制も比較材料にしてください。

株式会社PLAN-B

株式会社PLAN-Bは、SEOコンサルティング、コンテンツライティング、広告などデジタルマーケティングを幅広く支援する会社です。

事業特性やターゲットを理解したうえで売上につながるSEO戦略を設計することを掲げ、BtoBサービス、オウンドメディア、EC・ポータルなどサイトタイプ別の支援にも対応しています。

SEO戦略・キーワード選定、内部テクニカル、コンテンツ、CVR改善、定点観測まで扱い、別途サイト制作を利用すれば実装まで依頼できると案内しています。

LLMO関連では、生成AIでのサイト流入やブランド認識を調査する支援も提供しています。

大規模サイトや複数施策を横断した支援を求める企業は、月額費用と契約期間だけでなく、毎月どの範囲まで施策を実行してもらえるか確認するとよいでしょう。BtoBではリード・売上への接続方法も確認してください。

株式会社JADE

株式会社JADEは、検索エンジンマーケティングや広告、データ分析などを専門領域とする会社です。SEOを単純なキーワード順位対策として扱うのではなく、検索環境、技術、データを含む広い観点から改善したい企業の比較候補になります。

特に、社内にSEO担当者がいて基本的な施策はすでに実施しているものの、複雑なテクニカル課題や検索流入の伸び悩みを専門家と分析したいケースでは、担当者の専門領域や支援方法を確認するとよいでしょう。

SEO会社の選定では「有名な専門家が在籍している」だけで判断せず、自社プロジェクトに実際に誰がアサインされ、どの頻度でコミュニケーションを取り、どの施策まで実行支援してもらえるかを確認することが重要です。

高度なSEO知見を求める企業ほど担当体制を具体的に比較しましょう。社内担当者との協業スタイルも商談で確認してください。

株式会社ジオコード

株式会社ジオコードは、SEO対策、コンテンツ、オウンドメディアなどの支援を展開する東証スタンダード上場企業です。

公式SEOサービスでは「ゴールは売上アップ」と掲げ、従来のSEOやコンテンツだけでなく、AIO・LLMOなどAI最適化の支援も明示しています。

SEOだけではなくWeb制作や関連するデジタル施策までまとめて相談したい企業にとって、比較対象になりやすい会社です。

SEO会社を選ぶ際は、幅広いサービスがあるほど自社に必要な施策と不要な施策を分けることも重要になります。

商談では、自社サイトの課題に対して何を最優先にするのか、SEO・コンテンツ・AIO/LLMOそれぞれの施策がどのKPIに影響するのかを確認し、提案がパッケージありきになっていないかを見ましょう。

無料調査の範囲と契約後の実装内容も比較してください。

サクラサクマーケティング株式会社

サクラサクマーケティング株式会社は、SEOコンサルティングとコンテンツ制作を中心にWeb集客を支援する会社です。

SEOサイト分析、キーワード、記事制作など、オウンドメディアやサービスサイトの検索流入を伸ばしたい企業が比較しやすい支援領域を持っています。

記事制作を含めて依頼する場合は、構成・執筆だけでなく、専門分野の監修、一次情報の追加、内部リンク、公開後のリライトまでどこまで対応しているかを確認しましょう。

SEOコンサルティングについても、分析・提案で終わるのか、記事やサイトへの具体的な反映まで伴走するのかで社内工数が変わります。

コンテンツSEOを中心に継続的な運用パートナーを探している企業は、月間制作可能本数だけでなく、担当者のSEO経験と品質管理体制を比較すると判断しやすくなります。既存記事の改善比率も確認するとよいでしょう。

株式会社メディアリーチ

株式会社メディアリーチは、大阪・東京を中心にSEO・AIO・LLMOを専門に支援する会社です。

公式サイトでは、SEO戦略、テクニカル、コンテンツ、被リンクを横断したSEOコンサルティングに加えて、SEOコンテンツ制作、内製化支援、海外SEO、データベース型サイトSEOなどを提供しています。

AI検索領域では、自社SaaS「DolphinX AIO」やLLMO/AIOコンサルティング、調査・戦略策定、内製化支援なども展開しているため、従来SEOと生成AI検索を同じ会社で相談したい企業に適しています。

公式サービスでは継続SEOコンサルティングの料金も公開されているため、支援範囲と費用を比較しやすい点も特徴です。

海外サイトや大規模DBサイトなど専門性の高い案件では、担当するコンサルタントやエンジニアの経験も確認しましょう。契約やQA体制も公開情報で比較できます。

株式会社NEXER

株式会社NEXERは、SEO事業を展開するWebマーケティング会社です。

SEO対策コンサルティングは、テクニカルSEOからコンテンツ改善、CRO、外部評価の獲得までを一気通貫で支援できる点が特徴です。

専任コンサルタントがサイト環境や競合を分析し、metaタグ・構造化データ・リダイレクト設定などの改善案を提示。必要に応じてエンジニアチームによる実装代行にも対応しています。

さらに、ヒートマップを用いたUI・UX改善や、共同リサーチとPR TIMES配信によるサイテーション・被リンク獲得も支援。社内にSEOの実装リソースが不足している企業でも施策を進めやすい体制で、導入実績は5,000社以上、契約継続率は97％とされています。

株式会社eclore

株式会社ecloreは、SEOサービス「ランクエスト」を運営する会社です。

SEOコンサルティングと記事制作を中心に提供し、施策の提案だけではなく実行まで対応する「丸投げSEO」を特徴として掲げています。専属コンサルタントによる支援に加えて、正社員ライターチームや編集体制を持ち、コンテンツ制作と内部対策を含めた支援を行っています。

社内にSEO担当者や制作リソースが少なく、改善案だけ渡されても実行できない企業にとって比較しやすいサービスです。

一方、全面的に外注する場合でも、自社の顧客情報や商材理解まで業者任せにするのは避けましょう。

キーワード優先順位、記事の一次情報、CVにつながるターゲットなどを共有し、施策の目的と成果指標を定例会で確認することが重要です。実装を任せるほど変更履歴の共有も必要です。

株式会社ニュートラルワークス

株式会社ニュートラルワークスは、SEOを含むデジタルマーケティングやWeb制作領域の支援を行う会社です。自社メディア「QUERYY」でもSEO、広告、Webマーケティングに関する情報を発信しています。

SEO業者を選ぶ際に、検索流入だけではなくサイト制作や広告なども含めてWeb戦略を見直したい企業は比較候補になります。

幅広いマーケティングサービスを提供する会社へ依頼する場合は、SEO専業会社と比べて「誰がSEO分析を担当するか」「どのくらいSEOにリソースを割くか」を確認することが重要です。

また、リニューアルとSEOを同時に進める企業は、URL変更・リダイレクト・既存流入の維持など移行時のSEO要件を設計できるか質問しておくと、公開後の順位低下リスクを抑えやすくなります。

制作・広告との連携が必要な企業は担当範囲を確認してください。

株式会社フルスピード

株式会社フルスピードは、2001年の創業以来SEOサービスを提供し、長期にわたる支援実績を持つ会社です。

SEOコンサルティングでは、サイト詳細調査、SEO戦略、内部改善指示、コンテンツ制作、定例報告、効果検証など幅広い支援を案内しています。

Webアナリスト、UI/UXコンサルタント、コンテンツプランナーなどを必要に応じてアサインする体制も紹介されているため、SEO単体ではなく流入後のコンバージョンまで含めた改善を検討する企業に候補となります。

長い支援歴や取引社数は安心材料の一つですが、自社案件に実際に担当するメンバーの経験とは別です。

商談では、同じ業種・サイトタイプの支援経験、担当コンサルタントの実務年数、月次でどこまで分析・提案・実装を行うかを確認しましょう。複数専門職がどのタイミングで入るかも比較ポイントです。

SEO業者の選び方7つ

SEO業者は、会社規模や料金だけでなく、自社の課題を解決できるかという観点で比較します。

Googleも、SEO業者の候補と面談し、過去の成功事例、Google検索の基本事項への準拠、期待する成果と時期、成果測定方法、同業種での実績、担当者とのコミュニケーションなどを確認するよう案内しています。

選び方①｜自社と近い支援実績を見る

「SEO実績が豊富」というだけではなく、自社と同じ業種・ビジネスモデル・サイトタイプでの支援経験を確認しましょう。

たとえばBtoBサービスサイトとECサイトでは、キーワード戦略、ページ構成、CV地点、テクニカル課題が異なります。求人・不動産・比較サイトのようなデータベース型サイトでは、記事制作だけでなくクロール・インデックスの高度な知識が必要です。

事例を見る際も「検索流入が200％」という結果だけではなく、どの課題に対して、何を実施し、どの期間で、CVや売上へどう影響したかまで確認してください。

具体的な事例が非公開の場合は、商談で匿名事例や自社に近い案件での施策内容を聞くと、担当会社の得意領域を判断しやすくなります。成功事例だけでなく失敗から何を学んだか聞くのも有効です。

選び方②｜実際の担当者を確認する

営業担当者の説明が魅力的でも、契約後に別の担当者がアサインされることがあります。

SEOは毎月の分析や意思決定が成果に影響するため、会社名だけでなく実際に担当するコンサルタントの経験を確認することが重要です。

商談時には、担当予定者のSEO経験年数、得意なサイトタイプ、同業界での支援経験、担当案件数、定例会への参加者を質問しましょう。

1人の担当者が非常に多くの案件を抱えていると、分析や提案の時間が不足する可能性もあります。

また、記事制作やテクニカルSEOを別チームが担当する場合は、チーム間でどのように情報共有するのかも確認します。契約前に担当者と話せる会社であれば、説明の分かりやすさや相性も判断材料になります。担当変更時の引き継ぎ体制も確認しましょう。

選び方③｜提案と実装の範囲を見る

SEOコンサルティングの契約には、改善案の提示までを行うものと、実際の修正・記事制作まで含むものがあります。

たとえば月次レポートで「内部リンクを追加してください」「ページ速度を改善してください」と提案されても、社内に作業できる人がいなければ施策は進みません。

契約前に、記事構成、執筆、WordPress入稿、タイトル変更、内部リンク、構造化データ、エンジニア向け要件定義、実装確認などのうち、どこまで料金に含まれるか確認してください。

自社に制作会社がいる場合は、SEO業者が制作会社へ直接指示・レビューできるかも重要です。改善提案の品質だけでなく「実行できる体制」を含めて比較することで、契約後にレポートだけが蓄積する状態を避けやすくなります。

追加費用が発生する作業も事前に一覧化しましょう。

選び方④｜施策の根拠を確認する

良いSEO業者は「この施策をやれば順位が上がります」と結論だけを伝えるのではなく、なぜ必要なのかを説明できます。

GoogleはSEO業者の推奨事項について、公式ドキュメントと照らし合わせ、主張や提案を批判的に検討するよう案内しています。

特に「ツールのスコアが低いから修正する」「被リンク数が競合より少ないから100本増やす」といった単純な提案は、事業や検索意図との関連を確認しましょう。

SEOツールは有用ですが、Googleの内部ランキングデータそのものを取得できるわけではありません。

施策の目的、優先順位、期待する指標、実装コスト、リスクまで説明してもらい、社内担当者が納得できる状態で進めることが大切です。公式資料と実データをどう使い分けているかも聞くと比較しやすくなります。

選び方⑤｜成果指標とレポートを見る

検索順位やセッション数だけをKPIにしているSEO業者より、事業成果まで意識している会社を選ぶと投資判断がしやすくなります。

BtoBであれば、検索表示回数、クリック、自然検索セッション、CTAクリック、問い合わせ、有効商談、受注までを段階的に追えると理想的です。

商談では、月次レポートのサンプルを見せてもらい、「数値を報告するだけか」「変化の原因と次の施策まで提案するか」を確認してください。

また、SEOによる成果には季節性、広告、指名検索、営業活動など他の要因も関係するため、すべてをSEOの成果と断定する会社には注意が必要です。

GA4やSearch Consoleに加えてCRM・SFAの情報まで確認できる体制なら、SEO施策が本当に商談・売上へ貢献しているか検証しやすくなります。定例会でKPIを見直す仕組みも重要です。

選び方⑥｜料金と契約条件を比較する

SEO業者の見積もりを比較するときは、月額料金だけではなく、その中に含まれる作業を分解してください。

月額30万円でも、A社は分析と定例会のみ、B社は記事4本と入稿まで、C社はテクニカルSEOの要件定義まで含むなど内容が異なる場合があります。

最低契約期間、初期費用、追加調査費、記事修正回数、ミーティング回数、解約予告期間、途中解約、成果物の著作権、GA4・Search Console・SEOツールのアカウント所有権も確認しましょう。

契約終了後に記事データや分析資料が利用できないと、乗り換え時に大きな負担になります。複数社へ同じ要件を渡して見積もりを取得し、「1か月に何が納品され、誰がどこまで動くのか」を比較すると価格差の理由を理解しやすくなります。総額と社内工数も含めて比較してください。

選び方⑦｜LLMO・AIOへの考え方を見る

LLMO・AIO対応をうたうSEO業者が増えていますが、「対応しています」という表記だけでは判断できません。

GoogleはSEO業者向けの公式ガイドで、AEO・GEOの提案が生成AI機能向けのGoogle公式ガイダンスに沿っているか確認するよう案内しています。

商談では、どのAIを計測するのか、どの質問・プロンプトを対象とするのか、SEOと共通する施策は何か、第三者サイトでの言及をどう獲得するのか、成果を何で測るのかを確認しましょう。

構造化データやllms.txtなど単一施策だけでAI掲載を保証する説明には注意が必要です。SEOの基盤、一次情報、ブランド情報、外部評価、計測を組み合わせて改善する考え方を持つ会社かどうかを見ると比較しやすくなります。

AI検索の費用がSEO支援と重複していないかも確認してください。

悪質なSEO業者を見分ける5つのポイント

悪質なSEO業者を見分ける5つのポイントを解説します。

注意①｜検索順位を保証する

「必ず1位にします」「3か月で1ページ目を保証します」といった営業トークには注意が必要です。Googleは公式に、Googleで一番上に掲載されることは誰にも保証できないと説明しています。

SEOは競合サイトの改善、アルゴリズムの変化、検索意図、サイト状態など多くの要因に左右されるため、適切な施策を行っても特定順位を保証することはできません。

優良なSEO業者は、順位保証ではなく、現在の課題、実施する施策、成果が出る可能性、想定期間、リスクを説明します。また「Googleと特別な関係がある」「優先登録できる」といった説明もGoogleが注意を促している典型例です。

自信と成果保証は別なので、現実的な目標設定を提案する業者を選びましょう。保証条件がある場合は対象KWの検索需要も確認してください。

注意②｜施策内容を説明しない

「独自ノウハウなので説明できません」「こちらに任せれば大丈夫です」と、具体的な施策を開示しない業者には注意してください。

SEO業者がサイトに変更を加える場合、発注側は何が変更され、なぜ必要なのか把握する必要があります。Googleも、隠し立てする会社や行動の目的を明確に説明しない会社へ注意するよう案内しています。

契約前に、内部対策、記事制作、外部対策などの手法と作業内容を質問し、Googleの公式ガイドラインと矛盾していないか確認しましょう。

「営業秘密だからロジックのすべては開示できない」というケースはあっても、自社サイトに何をするのかまで不明な契約は避けるべきです。

担当者が専門用語を使わず理由を説明できるかも重要な判断材料になります。変更履歴を共有する運用かも確認してください。

注意③｜不自然な被リンクを大量に増やす

被リンクはSEOで重要な要素の一つですが、どのリンクでも増やせばよいわけではありません。

検索順位を操作することを目的としたリンク売買、大量の相互リンク、不自然な自動生成リンクなどはGoogleのスパムポリシーに抵触する可能性があります。被リンク施策を提案された場合は「どのサイトから」「どのような経緯で」「何の価値を提供して」リンクを得るのか確認してください。

独自調査や事例、寄稿、PRなど第三者が参照する理由を作る方法と、運営実態の分からないサイトから大量に購入する方法は同じではありません。

また、DRなどサードパーティ指標だけを保証値のように扱うのも避けましょう。リンク本数ではなく、ブランドとの関連性・媒体品質・獲得方法を評価することが重要です。契約終了後にリンクが消えるかどうかも確認すると安心です。

注意④｜事業のヒアリングを行わない

SEOは検索順位を上げるだけでなく、事業成果へつなげる必要があります。そのため、自社の商品、利益率、ターゲット、競合、営業プロセス、CV地点を理解せずにキーワードや記事本数を提案する業者は注意が必要です。

Googleも、自社ビジネスに関心を持つSEO業者であれば、ビジネスの独自性、競合、顧客がどのように会社を見つけるかなどを質問するはずだと案内しています。

たとえば検索ボリューム10万のキーワードを取れても、自社サービスの顧客にならないユーザーばかりなら投資効果は低くなります。

初回商談で「何本記事を書きたいですか」だけを聞くのではなく、「SEOで何を達成したいか」「受注につながる顧客は誰か」を深掘りする会社を選びましょう。営業・CS部門の情報まで聞く会社は事業理解の姿勢を判断しやすいです。

注意⑤｜記事本数だけを成果として提案する

「毎月20本納品します」「1年で200記事作ります」という提案は制作計画として分かりやすい一方、記事本数自体はSEOの成果ではありません。

重要なのは、どの検索意図をカバーし、どのページからCVへつなげるかです。すでに類似記事が多いサイトに新規記事を追加すると、検索意図の重複やカニバリが発生する場合もあります。

SEO業者には、新規記事だけでなく既存記事のリライト・統合・削除をどう判断するか、コンテンツごとの役割をどう設計するか質問してください。

生成AIで大量制作しやすくなった現在ほど、記事数より一次情報、専門性、品質管理、事業との関連性が重要です。「納品本数＝成果」という契約ではなく、流入・CV・商談への貢献を評価できる体制を選びましょう。制作前のキーワード棚卸しがあるかも確認してください。

SEO業者の費用相場

SEO業者の費用相場は以下のとおりです。

SEOコンサルティングの費用

SEOコンサルティングは、継続的な月額契約が一般的です。料金はサイト規模と支援範囲により大きく変わり、公開情報では月額20万円台から、50万円以上、大規模サイトでは70万円以上などさまざまなプランが確認できます。

費用差が生まれる理由は、担当者の人数、分析工数、記事制作の有無、テクニカルSEO、施策実装、会議頻度などです。「月30万円だから安い」と判断せず、毎月どの成果物が出るかを確認しましょう。

特に改善指示書のみの契約では、自社側の実装工数も実質的なコストになります。SEO投資を比較するときは、外注費だけでなく、Web担当者・ライター・エンジニアが使う社内工数も含めた総コストで考えることが重要です。

契約期間を掛けた総額で比較すると予算判断がしやすくなります。

SEO記事制作の費用

SEO記事制作は、1記事単位または月間本数で料金が設定されることが多く、構成・執筆だけのサービスと、キーワード選定、取材、監修、図解、WordPress入稿まで含むサービスでは価格が大きく異なります。

公開料金の例では1記事数万円から10万円以上まで幅がありますが、専門領域ではさらに取材・監修費が必要になる場合があります。

記事単価を比較するときは「何文字書くか」より、検索意図分析、一次情報、ファクトチェック、修正回数、内部リンク、CTA設計、公開後のリライトまで確認してください。

安価な記事を大量に作っても、事業と関係が薄かったり正確性に問題があったりすると投資を回収できません。自社が提供する取材・専門情報との役割分担を決めると、品質と費用を調整しやすくなります。AI利用ルールも事前に確認しましょう。

サイト診断・テクニカルSEOの費用

サイト診断やテクニカルSEOは、単発の監査として依頼する場合と、月額コンサルティングの一部として継続的に依頼する場合があります。

ページ数が多いEC・求人・不動産・メディアなどは、クロールやインデックス、重複URL、テンプレートの問題を分析する工数が大きくなるため、一般的なサービスサイトより高額になりやすい傾向があります。

また、診断費用と実装費用が別の場合もあるため注意が必要です。提案書では「課題を発見する費用」「改善仕様を作る費用」「実際にコードを修正する費用」「修正後に検証する費用」を分けて確認してください。

自社エンジニアが実装できる場合は監査・要件定義だけ外注するなど、必要範囲を絞ることで費用対効果を調整できます。サイトリニューアル時は公開前のSEOレビュー費も確認してください。

オウンドメディア運用の費用

オウンドメディア運用代行では、SEO戦略、キーワード選定、記事制作、入稿、リライト、アクセス解析、CV改善までまとめて依頼するため、記事制作だけより月額費用は高くなる傾向があります。

一方、社内に編集長やSEOディレクターを置かなくても運用を継続しやすい点がメリットです。

見積もりを比較する際は、月間記事本数だけでなく、既存記事の改善本数、定例会、分析レポート、専門家取材、画像、CMS、内部リンクなどを確認しましょう。

新規メディア立ち上げでは初期にサイト設計やキーワードマップ作成費が発生する場合もあります。

全面外注を選ぶ場合でも、自社サービスの強みや顧客の生の声まで外注先には分からないため、月1回の取材や営業ヒアリングなど情報提供の仕組みを作ることが成果につながります。新規制作と改善の予算配分も聞いておきましょう。

LLMO・AIO対策の費用

LLMO・AIO対策は新しい領域で、料金体系がまだ統一されていません。

AI上のブランド露出調査や定例レポートのみを提供するプラン、SEOコンサルのオプションとして提供するプラン、質問設計・サイト改善・コンテンツ・第三者媒体掲載まで包括的に行うプランなどがあります。

比較する際は、単に「LLMO対応」というラベルではなく、調査対象AI、質問数、計測頻度、制作物、外部露出施策、SEO支援との重複範囲を確認してください。

AI推薦や引用を保証するものではないため、費用対効果は問い合わせ・指名検索・AI経由流入など複数指標で検証する必要があります。まず診断だけ行う方法もあります。

SEO業者への依頼前に準備すること

SEO業者から精度の高い提案を受けるには、発注側も情報を整理しておく必要があります。

「SEOを強くしたいので提案してください」だけでは、各社が異なる前提で見積もりを作成し、比較しにくくなります。事業目標、サイトデータ、支援範囲、予算と社内体制をあらかじめ共有すると、SEO業者側も優先順位を付けやすくなります。

SEOで達成したい目標を決める

SEO業者へ相談する前に、検索順位ではなく事業目標を決めます。BtoB企業なら「自然検索経由の有効問い合わせを月20件にする」、ECなら「自然検索経由の売上を年間○円にする」など、可能な範囲で具体化してください。

まだ数値目標が決められない場合でも、「新規顧客を増やしたい」「既存顧客とは異なる業界から問い合わせが欲しい」「採用応募を増やしたい」など目的を共有できます。

目標が曖昧だと、検索ボリュームの大きいキーワードを上げること自体が目的になりやすくなります。

SEO業者との初回商談では、事業目標から逆算してKPIを提案してもらい、SEOが最適な施策なのかも含めて相談すると、広告やSNSを含む他施策との優先順位も判断しやすくなります。

サイトの現状データを準備する

GA4、Google Search Console、過去の順位計測、問い合わせ件数など、現在のSEO状況が分かるデータを準備します。

Search Consoleでは検索クエリ、表示回数、クリック、掲載順位を確認でき、GA4では自然検索流入後のユーザー行動を確認できます。

過去に他社へ依頼していた場合は、実施した施策、記事一覧、被リンク施策、サイトリニューアルの履歴も共有すると原因分析がしやすくなります。

ただし、契約前の監査段階で必要以上の権限を渡す必要はありません。GoogleもSEO監査の提案を受ける際、この段階ではSearch Consoleの読み取り権限のみを付与するよう案内しています。権限管理ルールを決め、契約後に必要な編集・CMS権限を付与しましょう。

SEO業者へ任せる範囲を決める

SEO業者へ何を任せ、何を社内で担当するかを事前に整理します。

たとえば戦略・分析だけ専門会社へ依頼し、記事は社内ライターが制作する方法もあれば、SEO記事制作とWordPress入稿まで任せ、技術監修だけ自社で行う方法もあります。

すべてを外注すると社内工数は減りますが、費用が上がりノウハウが残りにくくなる場合があります。反対に、改善指示だけ外注しても実装担当がいなければ施策が進みません。

Web担当者、ライター、デザイナー、エンジニア、営業など社内の利用可能リソースを書き出し、「分析」「コンテンツ」「開発」「計測」のどこが不足しているか整理しましょう。この情報を複数社へ同じ条件で伝えると、提案と見積もりを比較しやすくなります。

予算と社内リソースを整理する

SEOの外注予算だけでなく、社内で投入できる時間も確認します。

SEOコンサルへ月額費用を支払っても、社内担当者が定例会へ参加できない、技術担当者が記事監修できない、エンジニアが修正できない状態では成果までの速度が落ちます。

予算を決める際は「月50万円まで」だけでなく、「Web担当者が週5時間」「技術監修は月2時間」「エンジニアは月20時間」など実行可能な社内工数も整理しましょう。

リソースが少ない場合は実装代行まで行う会社を選ぶ、自社に専門家がいる場合はライティングだけ外注するなど選択肢が変わります。SEO業者に予算を伝えることを避けるより、その予算内でどこまで優先施策を実行できるか提案してもらう方が現実的な比較につながります。

SEO業者との商談で聞くべき質問

SEO業者の説明を聞くだけでは、各社の違いを比較しにくくなります。複数社へ同じ質問を行い、回答の具体性や根拠を比較しましょう。

Google公式ガイドでも、過去事例、同業種での経験、期待する成果と時期、成果測定、コミュニケーションなどを候補業者へ質問するよう案内しています。

実績について聞く質問

実績を聞く際は「SEOで成果が出た事例はありますか」だけではなく、自社に近い条件へ絞り込んで質問します。

「BtoB SaaSで問い合わせを増やした事例」「10万ページ以上のDB型サイト」「YMYL領域」「サイトリニューアル」など、自社の課題に近いプロジェクトを挙げてもらいましょう。

成果についても、検索順位だけでなく、流入、CV、商談、売上のどこまで計測したか確認します。また、成果が出た事例だけでなく「うまくいかなかった案件では何が原因だったか」を聞くと、リスクへの向き合い方や分析力を判断できます。

守秘義務により企業名を公開できない場合もあるため、匿名で業界、サイト規模、期間、施策、成果を説明できれば比較材料になります。実績数の多さより、自社の課題に応用できる経験かを見ることがポイントです。

施策について聞く質問

「最初の3か月で何を行いますか」「キーワードの優先順位はどう決めますか」「既存記事と新規記事をどう判断しますか」など、施策の進め方を具体的に質問します。

テクニカルSEOでは、サイト診断の項目と実装支援、コンテンツでは取材・監修・一次情報、被リンクでは獲得方法を確認しましょう。

また、施策の優先順位をどのように決めるかも重要です。SEOでは改善候補が数百項目見つかる場合がありますが、すべて同時に実行できるわけではありません。

事業インパクト、実装コスト、SEO上の重要度をもとに順位付けできる会社の方が実行しやすくなります。「独自ノウハウだから詳細は言えない」という回答が多い場合は、自社サイトで何をされるのか判断できないため注意してください。

担当者について聞く質問

契約後の担当者について、経験年数、得意領域、担当案件数、定例会への参加者、連絡方法を確認します。

営業担当が提案を行い、契約後は経験の浅い担当者へ引き継がれるケースもあり得るため、可能であれば契約前に実務担当者と話しましょう。

SEOコンサル1名だけなのか、コンテンツディレクター、ライター、エンジニア、アナリストを含むチームなのかも支援内容に影響します。

また、担当者が退職・異動した場合の引き継ぎ体制も確認しておくと安心です。GoogleのSEO業者ガイドでも、担当者とどのように連絡を取り、サイトに加えた変更やアドバイスの理由を詳しく伝えてくれるか確認することが推奨されています。

専門知識だけでなく、社内へ説明できるコミュニケーション能力も重要です。

成果測定について聞く質問

SEO業者に「成果は何で測りますか」と質問し、順位・流入だけで終わらないかを確認します。

サイトによってKPIは異なりますが、BtoBなら問い合わせ、有効商談、受注、ECなら商品閲覧、カート、売上など事業成果までつなげることが理想です。

さらに、指名検索と非指名検索を分ける、記事型コンテンツとサービスページの役割を分けるなど、SEOの貢献を適切に解釈する必要があります。

商談時に月次レポートのサンプルを見せてもらい、数値・コメント・翌月施策の粒度を確認してください。「順位が上がったから成功」とだけ報告する会社より、成果が出ない理由も含めて仮説を提示し、改善案を更新する会社の方が長期的なパートナーとして判断しやすくなります。

契約について聞く質問

契約前には、最低契約期間、更新方法、途中解約、解約予告期間、追加費用、成果物の権利、アカウント所有権を確認します。

特に注意したいのが、SEOツールやGA4、Search Console、WordPress、制作記事の管理権限です。SEO会社名義のアカウントだけで運用すると、解約後に過去データへアクセスできなくなる可能性があります。

原則として自社が所有すべきアカウントを整理し、業者には必要権限を付与する形が安全です。また、外部リンク施策や記事制作を行う場合、契約終了後にリンク・記事がどう扱われるかも確認しましょう。

料金や成果だけではなく「終了するときに何が残るか」を確認することで、SEO会社を乗り換える場合のリスクを減らせます。

SEO業者へ依頼した後の流れ

SEO会社との契約後は、ヒアリング、分析、戦略設計、実装、効果検証を繰り返します。

一般的な流れを知っておくと、自社側で必要な準備をしやすくなります。契約後も発注側が意思決定や一次情報の提供に関わることで、事業に合った施策を進めやすくなります。

現状分析・サイト診断

支援開始後は、事業、顧客、競合、過去施策をヒアリングし、GA4・Search Console・SEOツールなどを使ってサイトの現状を分析します。

確認する内容は、自然検索流入、検索クエリ、インデックス、サイト構造、内部リンク、コンテンツ、被リンク、CVなどです。この段階で重要なのは「SEOの問題」だけを探さないことです。

たとえば流入が少ない原因が、検索需要のない市場や商品訴求の弱さにある場合、記事本数を増やすだけでは改善できません。

営業・広告・CRMなどの情報も共有し、検索から受注までのどこにボトルネックがあるか確認しましょう。初期分析後に課題一覧と優先順位を共有してもらい、自社側でも認識が合っているか確認すると、その後の施策が進めやすくなります。

SEO戦略と優先順位の設計

分析結果をもとに、どの顧客・検索意図を狙い、どのページを改善するか戦略を設計します。

キーワードマップ、サイト構造、新規記事、既存記事、テクニカル施策などをロードマップへ落とし込み、数か月単位で優先順位を決めます。

ここで「すべてのSEO課題を解決する」計画ではなく、事業インパクトの大きい施策へ集中することが重要です。

たとえばCVに近いサービスページが11位なら、その改善を優先し、検索ボリュームの大きな情報記事を後回しにする判断もあります。担当SEO会社には、優先順位の根拠と期待する指標を説明してもらいましょう。

社内の開発・制作スケジュールも共有し、実装できない施策ばかり並ばないよう現実的な計画へ調整します。

記事制作・サイト改善

戦略に沿って、新規コンテンツ、リライト、内部リンク、タイトル、サイト構造などを改善します。

記事制作ではSEO会社が構成・本文を作るだけでなく、自社の専門家へ取材したり、事例・データを提供したりすることで独自性を高められます。

テクニカル施策ではSEO会社が要件を作り、社内エンジニアや制作会社が実装する場合もあります。施策実行時は変更履歴を残し、「いつ・何を変更したか」を後から分析できる状態にしておくことが大切です。

また、毎月決められた本数を消化することが目的にならないよう、検索結果や競合状況が変われば計画を柔軟に変更します。SEO会社とのチャットやタスク管理ツールを活用し、提案→承認→実装→確認までの担当と期限を明確にしましょう。

効果測定・改善

施策後は、順位、表示回数、クリック、流入、CVなどの変化を確認します。

ただしSEOは施策直後に結果が出るとは限らないため、短期指標と中長期指標を分けます。新規記事ならクロール・インデックス、表示クエリ、順位推移を確認し、サービスページならCVや商談まで追うなどページの役割に応じて評価します。

結果が出なかった場合も「Googleのアップデートのせい」で終わらせず、検索意図、競合、コンテンツ、内部リンク、外部評価、CV導線を再分析します。

月次定例会では、レポートの読み上げではなく「先月の施策→結果→原因仮説→次の施策」がつながっているか確認してください。施策履歴を蓄積することで、自社サイトで成果が出やすいパターンも学習できます。

内製化・運用体制の構築

SEO業者へ依頼し続けるだけでなく、社内で継続できる仕組みを作ることも選択肢です。

支援中に、キーワード選定基準、記事制作フロー、リライト判断、Search Consoleの見方などを共有してもらい、担当者が自力で判断できる範囲を増やします。

内製化のゴールは「外注費をゼロにする」ことではありません。記事執筆は外注し、事業戦略・監修は社内、テクニカルSEOは専門会社など、得意分野ごとに分業する方が効率的な場合があります。

契約開始時から将来の体制をSEO会社へ共有し、研修やマニュアル作成を含むか相談しておくとスムーズです。

ノウハウが特定担当者だけに集中しないよう、定例会の録画・議事録・施策ドキュメントを社内共有する仕組みも作りましょう。

AI検索時代のSEO業者選び

2026年現在、GoogleのAI機能やChatGPTなどを考慮した検索マーケティングが重要になっています。一方、AI検索だからといって従来SEOの基本が不要になったわけではありません。

Googleは生成AI機能向け最適化ガイドで、SEOのベストプラクティスが引き続き有効であると説明しています。

参考：Google検索セントラル「生成AI機能向けに最適化するためのGoogleのガイド」

SEOとLLMOを分断していないか

LLMO・AIOを「SEOとは完全に別の新サービス」として説明する会社より、共通する基盤と異なる計測方法を整理できる会社を選びましょう。

AIが参照する情報もWeb上のコンテンツ、企業情報、第三者の評価などに依存するため、クロール、インデックス、サイト構造、一次情報、専門性といったSEO施策が土台になります。

一方、AI検索では検索順位だけではなく、どの質問でブランドが推薦・引用されるか、回答の内容が正確かといった新しい指標も必要です。

商談では「SEO施策とLLMO施策のうち何が共通し、何を追加で行うのか」を質問してください。SEOで改善済みの内容に別名を付けて二重課金する提案になっていないかを確認しながら、必要な追加施策だけを評価することが重要です。

AI上の露出を計測できるか

AI検索施策は、実施内容だけでなく計測方法が重要です。

ChatGPT、Gemini、Perplexity、AI Overviewsなどは回答形式が異なり、質問の仕方でも結果が変わります。

SEO業者には、どのAIを対象にするのか、何個の質問・プロンプトを追うのか、競合ブランドとどう比較するのか、引用URLや言及状況をどう記録するのか確認しましょう。

また、AIでブランドが表示されたことだけを成果にせず、AI経由流入、指名検索、問い合わせなど事業との関係を検証する必要があります。

自社に必要なのが単発診断か継続モニタリングかを整理して比較してください。

成果保証をしていないか

SEOと同様に、AI検索でも特定の回答や推薦順位を保証することは困難です。AIモデルは更新され、同じ質問でも回答が変化することがあります。

「1か月でChatGPT1位保証」「AI Overview掲載保証」などの表現を使う会社は、保証条件と根拠を慎重に確認してください。信頼できる支援会社は「現在どのように表示されているか」「競合との差は何か」「どの情報が不足しているか」「施策後にどの指標を観測するか」を説明し、改善確率を高める形で支援します。

GoogleもSEO業者向けガイドで、AEO・GEOのアドバイスが公式の生成AI検索ガイドに沿っているか確認するよう推奨しています。成果を断言する営業トークより、仮説・検証・改善のプロセスを具体的に説明できる会社を選びましょう。

一次情報・ブランド情報まで改善できるか

AI検索で引用・推薦される可能性を高める施策として、自社サイト内のテキスト変更だけを考えるのは不十分です。

会社概要、サービス定義、料金、実績、導入事例、専門家情報などブランドを説明する情報が各ページで矛盾していないか、第三者サイトでどのように言及されているかも確認する必要があります。

独自アンケート、実験、顧客事例、専門家取材など一次情報を増やせれば、SEO記事の独自性向上にもつながります。SEO業者を比較する際は、メタタグや構造化データだけを変更する会社か、コンテンツ企画・PR・事例制作・外部露出まで含めてブランドの情報基盤を改善できる会社かを確認してください。

BtoBでは営業資料や事例情報をWebへ反映する仕組みまで支援してもらえると継続的な改善につながります。

SEO業者をお探しならand media株式会社へご相談ください

SEO業者を選ぶ際は、検索順位を上げられるかだけでなく、自社の事業を理解し、記事制作・サイト改善・CV導線・AI検索まで必要な施策を実行できるかが重要です。

and media株式会社では、SEOコンサルティング、SEO記事制作、オウンドメディア運用、被リンク施策、CVR改善、LLMO・AIO対策などを支援しています。BtoB・高単価商材を中心に、検索流入だけではなく問い合わせ・商談につなげる施策を相談できます。

• SEOコンサルティング
• SEO記事制作
• LLMO・AIO対策「andLLMO」
• 支援事例
• お問い合わせ

「現在のSEO会社の提案が適切か分からない」「記事を増やしているが問い合わせにつながらない」「SEOとLLMOをまとめて改善したい」という場合は、まず現在のサイト状況と事業目標を整理したうえでご相談ください。

必要な施策がまだ決まっていない段階でも、SEOのどこに課題があるかを整理することで、優先順位を判断しやすくなります。

まとめ

SEO業者は、検索順位や知名度だけで選ぶのではなく、自社と近い実績、担当者、支援範囲、実装体制、KPI、契約条件、LLMO・AIOへの考え方まで比較することが重要です。

• SEO業者ごとにコンサル・記事・テクニカル・被リンクなど得意領域が異なる
• 複数社へ同じ条件で提案・見積もりを依頼する
• 営業担当ではなく実際の担当者を確認する
• 改善案だけか、実装まで支援するかを確認する
• 検索順位保証や不透明な被リンク施策には注意する
• 月額料金より、成果物・社内工数を含む総コストで比較する
• 順位だけでなく問い合わせ・商談など事業KPIを設定する
• LLMO・AIOはSEOの基盤と共通部分を理解した会社を選ぶ

SEO業者選びに迷っている場合や、検索流入を問い合わせ・商談へつなげる施策を検討している場合は、and media株式会社へお問い合わせください。

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