エンジニアの年収、転職、独立(フリーランス)って実際どうなの?を徹底調査してみた

プログラマの年収はいくらなのか?

 

◼︎プログラマ

合計 年収 月収 ボーナス
2019年 425万8000円 30万4400円 60万5200円
2018年 418万3200円 29万8500円 60万1200円
2017年 416万900円 29万6800円 59万9300円
2016年 414万5800円 29万8700円 56万1400円
2015年 408万3500円 29万9100円 49万4300円
2014年 425万5900円 30万7600円 56万4700円
2013年 436万900円 30万7400円 67万2100円
2012年 419万2600円 31万900円 46万1800円
2011年 433万3600円 30万8300円 63万4000円
2010年 420万4500円 29万4800円 66万6900円

◼︎エンジニア

合計 年収 月収 ボーナス
2019年 568万9000円 38万円 112万9000円
2018年 551万1900円 37万1800円 105万300円
2017年 550万8000円 37万5300円 100万4400円
2016年 547万700円 37万800円 102万1100円
2015年 592万3300円 40万600円 111万6100円
2014年 541万8800円 37万5000円 91万8800円
2013年 597万9000円 40万5500円 111万3000円
2012年 537万6200円 37万100円 93万5000円
2011年 562万9900円 38万3200円 103万1500円
2010年 548万1500円 37万1900円 101万8700円

※引用元_厚生労働省_賃金構造基本統計調査

プログラマの過去10年間の平均年収を見てみると、平均で400万円前半。またシステムエンジニアの過去10年平均では500万円代半ばとなっています。

これが高いのか低いのかでみると、日本国の令和元年度の平均年収が436万円ですので、プログラマの年収がまさに日本の平均年収にあたると言えます。

こう聞くと一見あまり魅力を感じないかもしれませんが、年収別の人口分布を見てみるとその印象もかわると思います。

 

(第17図)業種別の給与階級別構成割合

※引用元_国税庁

上記のグラフを見てわかるように、人口でいうとその大多数が平均以下(年収400万円以下)に属するのです。

年収400万円〜500万円という数字を、高いと思うか低いと思うかは人それぞれだと思いますが、「他人よりも稼いでいるか?」という観点では、 プログラマやエンジニアは間違いなく「稼いでいる職種」であると言えるのではないでしょうか。

 

Webエンジニアの平均年収の実態【売り手市場がもたらす年収増】

言語別の年収は?

※引用元_TECH Street_2020年プログラミング言語別年収ランキング

言語別では、Rが年代別の20〜40代においてもっとも年収が高いという結果となりました。

  • ・20代では、Scala(440万円)>Object-C(407万円)
  • ・30代では、Go(562万円)>Perl(555万円)
  • ・40代では、C++(633万円)>Python(624万円)

言語選びと年収がどう関係するのかというと、まずはどんなITサービスが流行っているのかが重要です。

たとえば、スマホの登場以降、スマホアプリというのはITサービスを提供する企業にとってはなくてはならないものになりました。その結果、アプリをつくる言語であるJavaScriptやRubyといった言語を使えるプログラマの需要が急速にたかまります。

その結果、そのスキルを持つ人材の獲得競争が発生して給与が上がっていくのです。他にも、ゲーム、動画、クラウド系サービスなど、多くのITサービスのトレンドがあります。

年収を求めてプログラマになる場合は、「どの言語を覚えるか=どんなサービスが今後需要が高まるのか?」をきちんと見極めることが重要です。

 

実際転職できるの?を「求人倍率」から読み解く

 

有効求人倍率とは、企業が募集する求人数と、その求人に応募する転職者数から算出される数値です。数値が低ければ低いほど、転職者にとっては転職が難しく、反対に数値が高ければ転職しやすいことになります。

 

職種 求人倍率
営業職 1.54
管理・企画系職 1.42
技術系(IT・通信) 8.08
技術系(電気・機械) 2.90
技術系(建築・土木) 4.80
専門職 5.25
クリエイティブ系 1.23
販売・サービス系 0.57
事務・アシスタント系 0.20

※引用元_doda_転職求人倍率レポート

求人倍率の表では、「技術系(IT・通信)」がプログラマ・エンジニア職にあたるものになります。

他の職種と比較すると、その数値の高さが突出しているのがわかると思います。求人倍率8.08という数値は、一人の転職者に対して8件以上の求人が存在するということです。

この状況であれば、転職を活動をした時に内定が出やすく、かつ複数の会社から内定をもらえることが予想できます。複数獲得した内定の中から、自分の条件や希望に合う求人を選ぶことができる状況ということになります。

 

今後のプログラマ・エンジニアの需要は?

 

今現在プログラマやエンジニアの需要が高いことはわかりました。では、今後の動向はどうなのでしょうか? 平成27年の国勢調査の情報をもとにみずほ情報総研が作成した以下のグラフを見てみましょう。

 

※引用元_みずほ情報総研_IT 人材需給に関する調査

このグラフをみると、IT技術者の需要は今がピークというより、まだまだ序章であり、今後さらに需要たは高まり、エンジニア不足が加速していくことが予測できると思います。

2030年にはエンジニアの人材不足は現在(2021年)の約1.4倍となりますので、おそらくそのころの求人倍率は10を超えて超引く手数多な状況が想定されます。

このデータをみると、これからプログラマ・エンジニアを目指そうという方にとってはかなりの安心材料になるのではないでしょうか。

仮に全くの未経験で、今からプログラミング6ヶ月かけて覚えたとして、その後プログラマーとして転職して1年間の実務経験を積んだとしても、このIT人材バブルの恩恵を7年以上は受けることができます。

 

企業から見たエンジニアの年収

 

なぜエンジニアの需要がこうも高いのかを企業視点で分析したいと思います。

まず、企業にとってエンジニアというのはある意味特別な存在です。

例えばどの企業にもいる営業職と比較すると、 営業職は会社の売り上げや利益を作る人です。

つまり、会社の利益以上の給与が支払われることはなく、仮に営業一人が年間1000万円の利益を産むとした場合、 当然それ以上の年収になることはありません(この場合だと営業の平均年収は300〜400万円、営業管理職で500〜600万円前後)。

しかし、プログラマやエンジニアになるとそのロジックが少し異なります。

プログラマやエンジニアは利益を作る人ともなりえますが、基本は「未来への投資」というカテゴリになります。

新たなサービスを作ったり、今あるサービスを改善するというのは、後々利益になる可能性があるものなので投資になるのです。

一般的な企業からすると、業績を拡大するために投資は必要で、投資をしないというのはほぼ皆無といえます

そして、下記の計算式が成り立つのです。
→業績拡大のため、サービスの創造/改善/運用のために投資は必要
→そのためにエンジニアは必須
→そのときの市況に応じた賃金をオファーしないと優秀なエンジニアは採用できない
→給与が高くても採用するしかない

なぜこの計算式が成り立つのかというと、プログラマやエンジニアの給与が高いとういのはどの会社にとっても同じことであり、高いからと言って採用しないと、その人材が他社に流れて、他社の投資が加速し、いずれ自社の競争力が落ちるからです。

つまり、給与が高くても採用して、その人件費を補えるだけの利益を創出するというゲームが 確率しているため、プログラマやエンジニアの給与は高く維持されているのです。

 

「IT業界は給料が安い」は”幻想”です【お金の集まる環境に身をおくべき】

 

企業に属さなくても稼げるのがエンジニア

 

近年では、フリーランスとしても働きやすくなりました。完全に個人事業主としてでもきちんと生計を立てることができます。

年齢 最高年収 平均年収 最低年収 正社員平均年収
25~29歳 900万円 696万円 420万円 378万円
30~34歳 960万円 780万円 420万円 475万円
35~39歳 1080万円 816万円 480万円 572万円
40~44歳 1140万円 840万円 660万円 635万円
45~49歳 1080万円 876万円 600万円 670万円
50~54歳 1200万円 660万円 540万円 690万円
55~59歳 1200万円 600万円 540万円 684万円

※引用元_SE HACK_フリーランスエンジニア100人に聞いた年収調査

上記SE HACKの独自調査によるフリーランスエンジニア100名に対する調査結果ですが、正社員エンジニアと比較しても遜色ない金額であることがわかります(フリーランスの場合、正社員とは異なり、この収入から税金や保険なんどが差し引かれることになります)。

ここでお伝えしたいのは、ITエンジニアという職種のメリットとして、働く自由度が高いということです。

フリーランスになっても、当然仕事の納期や品質は求められますが、それさえ乗り越えられれば、 下記に記載した正社員特有の拘束がない状態で働けるようになるのです。

  • ・勤務時間や曜日
  • ・社内イベントなどの非業務における拘束
  • ・勤務場所(ネットワークさえつながれば世界中のどこにいてもOK)

また、企業の転職理由では必ず上位にくるのが「人間関係」。車内での人間関係からくる悩みやストレスは組織で働く上では付き物ですが、 フリーランスとなることでそれらから解放された状態で働くことができるのは大きなメリットと言えるでしょう。

 

副業を活用することで会社の給与だけに頼らなくてよい

 

また、働き方改革が浸透し、多くの企業で副業が認められるようになったことで、正社員として一定の収入を確保した上で、それ以外の時間で副業をして副収入を得るという働き方も多くあります。

これまでであれば、所属する会社で昇給することだけが収入をあげる方法でしたが、現在は副業を頑張ることで収入を増やすことも可能なのです。

 

調査サマリ

※引用元_パーソル総合研究所_副業の実態・意識調査

上記はパーソル総合研究所が実施した、副業に関する企業への意識調査ですが、約半数の企業が副業を事実上容認していることがわかります。(このデータは2018年時点のものなので、現在はさらに多くの企業が副業を容認していることが予想されます)。

また、副業でどれくらい稼げるのかについては、平均すると月額10万円前後が相場で、高い人では副業だけでも年収500万円程度を稼ぐ人もいるようです。

副業のメリットとして、給与以外の収入というのはもちろんですが、スキルアップの観点でもメリットがあります。 企業に属していると、基本的に社員が仕事を選ぶことはできません。

スキルアップのためにやりたい仕事があったとしても、そのタスクやプロジェクトに自分がアサインされるとは限らないのです。

その結果として、中々自分のスキルをあげるような経験が詰めない、実績作りができないという悩みを持つか方もいるようです。

 

まとめ

 

プログラマやエンジニアといっても、その人自身や働く環境によって収入が異なることは当然ですが、ここまでの様々なデータをみる限りは、 IT技術者というのは

  • ・収入的にも比較的高い水準で安定している
  • ・転職がしやすく、これからさらに需要が上がる
  • ・企業に務める、副業をする、フリーランスになる

という様々な働き方ができる という、かなり魅力的な職種だと言えます。

では、プログラマやエンジニアになるためにどれだけのハードルがあるのかが問題になりますが、

  • ・特に資格が必要ではない
  • ・経験が浅くても採用したい企業はある
  • ・プログラミングスクールなど、学習をサポートしてれる環境がある
  • ・プログラミングスクールでは、卒業後の就労サポートも手厚い

という状況を踏まえると、プログラマやエンジニアになることのハードルはやり方次第でかなり下がるのではないかと思われます。

少なくとも、大学のように数年間勉強し続ける必要はなく、数ヶ月〜1年ほど、働きながらでも学習ができるので、将来のためのキャリアチェンジとしては 非常に有効な選択肢と言えるのではないでしょうか。

しかし、副業であれば、お金が欲しければとにかく報酬の高い仕事。

スキルを高めたければ、希望のプロジェクトにエントリーすることで、必要としているものを得ることができます。

このような働き方ができるのも、プログラマーやエンジニアという職種特有のものであり、自分の年収やスキルを所属する会社に左右されることなく、自分自身で設計、実現していけるのです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。